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高齢期の聴こえについて

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加齢性難聴とは

高齢になると音を伝える役割を担う細胞が減少し、「聴こえ」の力が衰えてきます。
これを加齢性難聴といいます。
加齢性難聴は加齢とともに誰でも起こる可能性があり、数十年かけて少しずつ進行するため、ご自身で聴き取りにくくなっていることに気づかない場合があります。
最近、相手の話している言葉が聴き取りづらくなってきた、まわりからテレビやラジオの音が大きいと言われたなど、ご自身の「聴こえ」が気になる場合は耳鼻咽喉科を受診し、日常生活での聴こえの状態を確認しましょう。
なお、耳鼻咽喉科を受診し検査を行った際 、高度または重度の難聴の障がいがあると指定医から診断された場合には身体障害者手帳の交付対象となる可能性がありますので、福祉課(TEL39-2211)までご相談ください。

高齢期の聴こえについて チラシ(PDF 484KB)

聴こえにくいかたと会話するときには

住み慣れた地域でいつまでも安心して暮らすためには、人とのコミュニケーションが欠かせません。
聴こえにくいことで会話が続かず、黙ってしまう、わかったふりをしてしまう、外出する機会が減ってしまうなど、気持ちにも影響が出る場合があります。
聴こえにくい方との会話の際、話し手が心がけることによって言葉が聴き取りやすくなるポイントについてお知らせしますので、参考にしてください。

  1. やや大きめの声で、ゆっくり、はっきりと話す。
  2. 言葉(単語)の最初の一音(いちおん)に力を入れる。
  3. 正面から向き合い、口の動きを見せる。

補聴器を購入した場合の医療費控除について

補聴器の購入にあたっては健康保険等の適用とはなりませんが、医師等による診療や治療を受けるために直接必要な補聴器の購入費用については、所得税の確定申告で医療費控除の対象となる場合があります。
詳しくは税務署(TEL22-2144)へお問い合わせください。
なお、補聴器が診療等のために直接必要か否かについては、診療を行っている医師の判断が必要ですので、かかりつけの耳鼻咽喉科にご相談ください。
また、医療費控除にあたっては、一般社団法人耳鼻咽喉科学会に認定された補聴器相談医が作成した「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」に、診療や治療を受けるために直接必要な補聴器である旨の記載(証明)が必要となります。

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